イワシ大量死は地震の前兆？過去31事例とM6.5以上の地震記録を2026年検証

海岸一面を埋め尽くすイワシの死骸、港に押し寄せる数百トンから数千トン規模の魚群。こうした異常な光景が報道されるたびに、インターネット上では「大地震の前兆ではないか」という声が広がる。実際、2024年1月1日に発生した能登半島地震の19日前には、北海道江差町や三重県志摩市でイワシの大量死・大量漂着が確認されていた。

しかし、2012年から2024年までの大量死・大量漂着31事例と、日本周辺で発生したマグニチュード6.5以上の地震32件を照合した研究では、両者に統計的に有意な相関は確認されなかった。2026年には北海道や福岡県でも魚の大量死が報告されているが、イワシの異常と地震を結びつける科学的根拠は見つかっていない。過去の記録、織原義明氏の研究、気象庁の見解、魚が大量死する本当の理由を整理する。

📌 【この記事の重要ポイントまとめ】

• 研究結果：2012年6月から2024年8月までのイワシ大量死・大量漂着31回とM6.5以上の地震32件を比較しても、有意な関連性は確認されていない。
• 能登半島地震：発生19日前に北海道江差町と三重県志摩市で異常が見られたが、震源との距離などを考慮すると、地震予知に役立つ前兆とは評価できない。
• 大量死の原因：海水温の急低下、捕食者による追い込み、酸欠、海流や海域環境の変化など、複数の要因が考えられる。
• 2026年の状況：函館市では2025年12月の大量漂着による温泉の入浴禁止が2026年2月に解除された。魚の異常行動を地震予知に利用できる段階には至っていない。

【結論】イワシ大量死は地震の前兆なのか？科学的な答えを解説

最初に結論を示すと、イワシの大量死や大量漂着を大地震の前兆として扱える科学的根拠は、現在確認されていない。

地震発生前に動物の異常行動が報告された事例は存在する。魚類やイルカ、クジラなどの海洋生物についても、普段とは異なる移動や大量漂着が記録されてきた。

ただし、特定の現象が地震の前に発生したという事実と、その現象が地震を予知できるという主張は別の問題だ。

地震との関連性を科学的に認めるには、単に大地震の前に魚が大量死した事例を集めるだけでは足りない。大地震が発生しなかった期間の大量死も調べ、発生場所、発生時期、地震の規模などを継続的なデータで比較する必要がある。

なぜ地震の前兆という説が広がるのか

大きな地震の前に珍しい自然現象が起きると、人は両者の間に関係があるのではないかと考えやすい。

特にイワシの大量漂着は、普段の海岸風景から大きく外れた現象だ。大量の死骸が砂浜を覆い、強い臭いが周囲に広がる光景は、地域住民に大きな不安を与える。

さらに、過去の大地震の前にも動物の異常行動が報告されていることから、SNSなどでは個々の事例が結びつけられやすい。

しかし、地震は日本周辺で日常的に発生している。珍しい魚の漂着と、その後に起きた地震を結びつけるだけでは、偶然の一致を排除できない。

大切なのは、前兆らしく見える事例だけでなく、予想された地震が起きなかった事例も含めて検証することだ。

【研究で判明】2012〜2024年の大量死31回とM6.5以上の地震32件を照合

イワシ大量死と地震の関連性を検証するうえで重要なのが、織原義明氏による研究だ。

この研究は、東海大学海洋研究所研究報告第46号（2024年）に原著論文として掲載された「イワシの大量死および大量漂着と大地震との関連性の調査」である。著者の織原氏は東京学芸大学教育学部に所属しており、東海大学海洋研究所の研究報告に論文を発表している。

研究対象となったデータの範囲

織原氏は、過去の新聞記事、インターネット上の情報、学術文献などからイワシの大量死・大量漂着の事例を収集した。

対象期間は2012年6月4日から2024年8月8日までの約12年間。この期間に確認された大量死・大量漂着は31回だった。

比較対象としたのは、気象庁の震源データに基づく日本周辺のM6.5以上、震源の深さ100km以浅の地震32件。余震は対象から除外している。

研究では、イワシの異常が発生した場所と地震の震央との距離、異常発生から地震までの時間を比較した。

研究結果で注目すべき3つの数字

• 31回：2012〜2024年に確認されたイワシの大量死・大量漂着。
• 32件：同期間に比較対象となったM6.5以上の地震。
• 53通り：研究上の条件に基づいて整理された異常と地震の対応関係。

特に重要なのは、53通りの組み合わせを調べた結果、異常発生から80日以内、かつ震央距離350km以内に該当する組み合わせが一つもなかったという点だ。

地震の前兆として実用性を持たせるのであれば、地震が起きる場所に近く、発生時期もある程度限定できなければならない。今回の研究では、その条件を満たす関係が見つからなかった。

統計的にも地震との相関は認められなかった

研究では、地震予知の評価に用いられる統計的な手法も採用している。

予測モデルの効果を示す確率利得は、先行時間を1日とした場合に最大2.2となった。しかし、統計的な検定ではp値が0.362となり、一般的な有意水準である0.05を下回らなかった。

つまり、偶然では説明できないほど明確な関連性があるとは判断できなかったということだ。

なお、研究者自身も、収集した大量死・漂着のカタログが完全ではない可能性を指摘している。したがって、この結果はあらゆるケースで地震との関係が絶対に存在しないと証明したものではない。

それでも、現時点でイワシの大量死を使って大地震を予測できるという主張を支持するデータがないことは明確だ。

【能登半島地震を検証】発生19日前のイワシ大量死は本当に前兆だったのか

イワシ大量死と地震の関連性が大きく注目された代表的な事例が、2024年1月1日の能登半島地震だ。

気象庁によると、地震が発生したのは2024年1月1日16時10分。マグニチュード7.6を記録し、石川県志賀町では最大震度7を観測した。

この地震の直前、北海道と三重県で相次いでイワシの大量死・大量漂着が報告されていた。

2023年12月7日：北海道函館市で大量漂着

最初に注目されたのが、2023年12月7日に北海道函館市戸井地区周辺で発生した大量漂着だ。

海岸には大量のマイワシなどが打ち上げられ、地域でも大きく報道された。一般社団法人大日本水産会の魚食普及推進センターが紹介した事例では、約1000トン規模の漂着が取り上げられている。

その後、SNSでは、この出来事を地震の前兆と結びつける情報が拡散した。

2023年12月13日：北海道江差町と三重県志摩市

さらに、2023年12月13日には北海道江差町と三重県志摩市でもイワシの大量死・大量漂着が報告された。

能登半島地震の発生まで19日というタイミングだったことから、両者の関連性を指摘する声が強まった。

しかし、織原氏の研究では、三重県志摩市の事例から能登半島地震の震央までの距離は約360kmと算出されている。

志摩市で観測された震度は2、近隣の伊勢市でも震度3だった。能登半島の被害が特に大きかった地域での防災に役立つ情報だったとは評価できない。

時間が近いことだけでは前兆と認められない

この事例で重要なのは、地震までの日数だけに注目してはいけないという点だ。

仮に地震の19日前に魚の大量死が発生していても、その場所が震源から遠ければ、地域限定の警報として利用することは難しい。

逆に、震源に近い場所で魚の異常が確認されても、発生から地震まで数か月も空いていれば、予測としての精度には疑問が残る。

織原氏の研究では、時間的に近い事例と空間的に近い事例はそれぞれ存在したものの、両方の条件を同時に満たす事例は確認されなかった。

能登半島地震の直前にイワシが大量漂着したという事実はある。しかし、その事実だけで地震の前兆だったと判断することはできない。

【原因を科学的に解説】マイワシの大量死はなぜ起きる？海水温・海流・酸欠の関係

イワシの大量死を理解するためには、地震との関連性だけでなく、魚の生態と海洋環境に目を向ける必要がある。

魚の大量死は一つの原因だけで起こるわけではない。海水温、酸素濃度、潮流、捕食者の存在、魚群の密度などが複雑に関係している。

1. 急激な海水温の低下

マイワシの大量漂着が北海道で多い理由の一つとして考えられているのが、冬場の水温低下だ。

一般社団法人大日本水産会の魚食普及推進センターによると、マイワシは水温が6℃以下になると仮死状態になる場合がある。

急激な水温低下によって魚の動きが鈍くなると、十分に移動できず、浅瀬や海岸に追いやられる可能性がある。

また、2014年11月に北海道日高沿岸で発生した大量漂着については、北西の季節風によって下層の冷水が上昇し、表層水温が急低下した可能性が研究論文で考察されている。

織原氏の研究でも、31事例のうち北海道が15回と最も多く、12月の発生が7回だった。7月と8月には対象事例がなかった。

この季節的な偏りは、地震の発生時期よりも海水温や季節的な海況との関係を考えるうえで重要な特徴だ。

2. 捕食者に追い込まれて発生する酸欠

イワシは群れで行動する魚だ。イルカ、マグロ、ブリなどの捕食者に追われると、群れ全体が一方向に逃げることがある。

その結果、漁港や湾内などの狭い場所に大量の魚が集中し、水中の酸素が不足する場合がある。

2023年12月14日に三重県志摩市の波切漁港で発生した大量死は、その具体例だ。

当時、三重県水産研究所が海水を調査したところ、有害なプランクトンは検出されず、魚体から感染症や寄生虫も確認されなかった。県水産研究所は酸欠が原因との見方を示している。

毎日新聞などの報道では、回収されたカタボシイワシなどの死骸は30〜40トンに上ったとされる。

3. 赤潮・青潮や海水中の酸素不足

海域によっては、赤潮や青潮などの発生も魚の大量死につながる。

赤潮は特定のプランクトンが大量増殖する現象であり、魚のえらへの影響や水中の酸素消費などによって魚が弱る場合がある。

また、湾や漁港のように水の交換が限られる場所では、大量の魚が入り込むだけでも酸素が急速に消費される可能性がある。

4. 海流や塩分濃度の変化

魚は水温や餌の分布に応じて回遊する。海流が変化すれば、普段とは異なる場所に魚群が集まることもある。

河口付近では大雨によって塩分濃度が変化する場合もあり、魚種や環境によっては負担になる。

ただし、海流や塩分濃度の変化が、あらゆる大量死の直接原因になるわけではない。個々の事例で水温、塩分、溶存酸素、プランクトンなどを調べる必要がある。

大量死という同じ現象でも、北海道の冬場の低温によるものと、九州や三重県の浅い漁港で発生した酸欠では、原因が異なる可能性がある。

【東日本大震災との関係】2011年のイワシ豊漁は地震の前兆だったのか

イワシと大地震の関連性を調べる際、もう一つ注目されるのが2011年の東日本大震災前に報告されたイワシの豊漁だ。

2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震は、マグニチュード9.0を記録した日本の観測史上最大級の地震だった。

この地震の直前、2011年2月には、東北地方から関東地方にかけて太平洋側の複数の漁港でイワシの漁獲異常、いわゆる豊漁が確認されていた。

2011年2月の豊漁は何を意味するのか

織原氏の論文では、2011年2月に複数の漁港でイワシの漁獲量が異常に増加したことを取り上げている。

ここで注意したいのは、豊漁と大量死・大量漂着は異なる現象だということだ。

豊漁は漁業によって捕獲された魚の量が増える現象であり、海岸に大量の死骸が打ち上げられる現象とは分けて考える必要がある。

研究で参照された漁獲異常の基準は、ある月の水揚げ量が前月および前年同月と比べて10倍以上、または10分の1以下となるような変化だ。

さらに、イワシの漁獲異常は2011年だけに発生したものではない。過去にも同様の現象が確認されており、明治三陸地震や昭和三陸地震の前にも豊漁の記録があった。

つまり、地震の前に豊漁が発生した事例は存在するものの、豊漁が地震を予測できる現象だと証明されたわけではない。

東日本大震災の7日前に発生したイルカの集団漂着

東日本大震災では、もう一つの海洋生物に関する出来事が知られている。

2011年3月4日、茨城県鹿嶋市の下津海岸に、カズハゴンドウ52頭が打ち上げられた。東日本大震災の発生まで、わずか7日だった。

この出来事も地震前兆説と結びつけられてきた。

しかし、織原氏の論文によれば、同じ海岸では過去にも複数回のマス・ストランディング（鯨類の集団座礁）が報告されていた。震災前に発生したという時間的な一致だけで、地震との因果関係を示すことはできない。

イワシの豊漁、イルカの集団漂着、イワシの大量死は、それぞれ異なる現象だ。これらを一つの地震前兆としてまとめると、科学的な検証から遠ざかってしまう。

【2026年最新情報】函館のイワシ大量漂着と地震予知の現状

2026年に入っても、魚の大量死や大量漂着に関するニュースは続いている。

特に注目されたのが、2025年12月から2026年初頭にかけて北海道南部で相次いだイワシの大群による被害だ。

2025年12月：函館市の水無海浜温泉に大量漂着

2025年12月15日、北海道函館市恵山岬町の水無海浜温泉付近の海岸で、大量のイワシの死骸が見つかった。

死骸は温泉の浴槽にも流れ込み、清掃しても潮が満ちると再び死骸や脂が入り込むおそれがあったため、函館市は12月17日から入浴を禁止した。

この出来事は2026年の最新情報としても重要だ。函館市の公式発表によると、自然分解が進んで温泉の水質が回復し、浴槽の高圧洗浄も完了したため、2026年2月25日に入浴が再開された。

北海道南部では養殖魚の大量死も発生

同じ時期、北海道せたな町の久遠漁港では、2025年12月14日に養殖トラウトサーモン約6600匹が全滅する被害が発生した。

北海道文化放送の報道によると、いけすの網には大量のマイワシが入り込んでおり、沖合のイワシの群れがイルカに追われて漁港に逃げ込んだ可能性が指摘された。

水産技術普及指導所の調査では、海水1リットル当たりの酸素濃度が通常約10mgのところ、当日は3〜5mgまで低下していた。

また、松前町の江良漁港でも大量のイワシが押し寄せ、養殖ホッケ約2000匹が全滅したと報じられている。

これらの事例は、魚群の集中と酸欠が漁業に深刻な被害を与えることを示している。地震の前兆を示すデータではなく、海洋環境と魚の行動を調べるべき事例だ。

2026年9月：北九州市でもイワシなどの大量死

2026年9月23日には、福岡県北九州市若松区の潮入川河口付近で、イワシなどの魚が大量に死んでいるのが見つかった。

KBC九州朝日放送の9月24日の報道によると、市が採取した川の水から有害物質は検出されなかった。ブリやサワラなどの捕食者から逃げた魚が、潮の満ち引きなどによって川に入り込み、酸欠などで死んだ可能性があるとみられている。

この事例でも、魚が大量に死んだという現象だけでは原因を断定できない。水質調査や現場の環境確認が欠かせない。

気象庁は動物の異常行動をどう説明しているか

地震予知について、気象庁は明確な見解を示している。

現在の科学的知見からは、そのような確度の高い地震の予測は難しいと考えられています。

これは、地震発生の時期、場所、規模を正確に限定する予測についての説明だ。

気象庁は動植物について、人間より優れた音、電気、電磁波、匂いなどの感知能力を持つものがあることにも触れている。

地震前の微弱な物理的変化を生物が感知する可能性そのものを完全に否定しているわけではない。しかし、動植物は地震以外の原因でも異常な行動を示すため、地震前兆との関係を科学的に説明できていないとしている。

2026年6月に改訂された日本地震学会のFAQでも、前兆現象の検証には十分なデータと経験則の確立が必要であり、大地震は発生頻度が低いため、統計的な検証に時間がかかることが説明されている。

イワシの大量死についても、将来の地震を予測できる再現性のある方法は確立されていない。

【プロの結論】イワシ大量死のニュースを見たときに確認すべき判断基準

イワシが大量に死んでいるニュースを見たとき、最初に確認すべきなのは地震情報ではなく、魚の異常が起きた海域の環境だ。

地震の前兆という言葉だけに注目すると、原因を正しく理解できなくなる。次のポイントを確認すると、報道やSNSの情報をより冷静に判断できる。

判断基準1：大量死なのか、大量漂着なのか

魚が海岸に打ち上げられた場合でも、海中ですでに死んでいたのか、生きた状態で浅瀬に追い込まれたのかによって、考えられる原因は変わる。

また、魚が大量に港へ入り込んだだけなのか、実際に大量死が発生したのかも区別する必要がある。

判断基準2：水温や酸素濃度の調査結果があるか

水産研究機関や自治体が調査している場合は、水温、溶存酸素量、有害プランクトン、水質などの情報を確認したい。

特に北海道の冬場では急激な水温低下、浅い漁港や河口では酸素不足が原因となる可能性がある。

判断基準3：地震との関係が統計的に検証されているか

「大地震の数日前に魚が打ち上がった」という単独の事例だけでは、予知能力を証明できない。

大量死が発生しても大地震が起きなかった事例や、大量死がないまま発生した地震も含めた比較が必要だ。

2012〜2024年の31事例と32件の地震を比較した研究が重要なのは、このような長期的な検証を行ったためである。

イワシの大量死を地震警報として利用することはできないが、海洋環境の変化や地域の漁業被害を把握するうえでは重要な観察対象となる。

イワシ大量死と地震に関するよくある質問（FAQ）

Q1：イワシが大量に打ち上がると大地震が起きるのですか？
A1：そのような科学的根拠は確認されていない。織原義明氏の研究では、2012〜2024年の大量死・大量漂着31回とM6.5以上の地震32件を比較したが、有意な相関は認められなかった。

Q2：能登半島地震の19日前にイワシが大量死したのは偶然ですか？
A2：2023年12月13日に北海道江差町と三重県志摩市で大量死・大量漂着が報告され、19日後に能登半島地震が発生したのは事実だ。ただし、志摩市から震央までは約360kmあり、研究では時間的・空間的に両方の条件を満たす前兆事例は確認されなかった。

Q3：北海道函館市でイワシが大量漂着する理由は何ですか？
A3：水温の低下、季節的な回遊、捕食者による追い込み、浅瀬での酸欠などが考えられる。2023年12月には約1000トン規模の漂着が報告され、2025年12月にも恵山岬町で大量漂着が発生した。

Q4：東日本大震災の前にもイワシの豊漁があったのですか？
A4：あった。2011年2月には東北から関東の複数の漁港でイワシの漁獲異常が確認されている。ただし、過去にも同様の豊漁があったため、地震の前兆と証明されたわけではない。

Q5：2026年現在、動物の異常行動による地震予知は可能ですか？
A5：実用的な予知方法としては確立されていない。気象庁は、動植物の異常行動と地震前兆との関係について、科学的に説明できていない部分が多いとしている。

Q6：イワシの大量死が起きたら、何をすればよいですか？
A6：自治体や水産研究機関の調査結果を確認し、地震については気象庁の公式情報を参照することが大切だ。日頃から家具の固定、非常食や飲料水の備蓄、避難経路の確認などを進めておきたい。

まとめ：イワシ大量死は地震予知ではなく海洋環境を知る手がかり

イワシの大量死や大量漂着は、見た目の異様さから地震の前兆と結びつけられやすい。しかし、2012〜2024年の31事例とM6.5以上の地震32件を照合した織原義明氏の研究では、統計的に有意な関連性は確認されなかった。

2024年の能登半島地震前に発生した北海道江差町や三重県志摩市の大量漂着も、発生時期が近かったという理由だけで地震前兆と判断することはできない。

一方、魚の大量死には、海水温の急低下、捕食者による追い込み、海流の変化、酸欠など、海洋環境に関係する複数の要因がある。2025年から2026年にかけて北海道や北九州市で報告された事例も、こうした環境要因を調べる重要性を示している。

イワシの異常を見つけたからといって、大地震が迫っていると考える必要はない。ただし、日本が地震の多い国であることは変わらない。魚の大量死を地震予知の材料にするのではなく、気象庁や自治体の公式情報を確認し、普段から防災対策を整えておくことが、実際に命を守る行動につながる。

主な根拠資料・研究資料

- 東海大学海洋研究所研究報告第46号「イワシの大量死および大量漂着と大地震との関連性の調査」—織原義明氏の原著論文。
- 気象庁「地震予知について」—動植物の異常行動と地震予知に関する公式見解。
- 日本地震学会「前兆現象の発生メカニズムの解明は必要か？」—2026年6月改訂。
- 大日本水産会・魚食普及推進センター「イワシの大量死・大量漂着 その原因を考える」。
- 函館市「水無海浜温泉の入浴再開について」—2026年2月25日再開の公式発表。
- 北海道文化放送、KBC九州朝日放送による2025〜2026年の大量死・漁業被害の報道。
- 日本ファクトチェックセンター「イワシやクジラの漂着は地震の影響？関連づける根拠やデータはない」。 （出典: イワシ大量死 地震 過去（Yahoo!ニュース））